首都圏2000万人の通勤者に在宅勤務をさせれば、あっさり解決するのかもしれません。
その代わり、JRは倒産寸前になりますし、私鉄の多くも値上げになるでしょう。
都心のコンビニや飲食店もバタバタつぶれますし、物流量のシフトチェンジに適応するまで、いろんなひずみが出そうです。
ですが、2000万人×1時間の通勤をなくすことで、8時間労働なら、10％ほど作業効率が落ちても、拘束時間は同じにできます。残業手当を持ち出ししても、オフィス面積が減らせますからトントンになるでしょう。
その代わり家庭やサテライトオフィスでエネルギー効率は最適化できるはずです。
問題は遠隔オフィスのためのインフラに莫大な初期投資が必要なことでしょう。
e-Japanとかいいながら、いまだにお役所めぐりのために首都圏に大企業が参勤交代しているのを見るにつけ、笑いがこみ上げてきます。
試しに、JRと私鉄の労連が協同で1週間ストでも展開してみりゃ分かることです。
