バブル後の東証は、
・ちょっと上がったら倍返しで下がる
・経済対策しても下がる
・譲渡益課税減税しても下がる
・日銀が買い支えても下がる
・GPIFが買い支えても下がる
・空売り規制しても下がる
・値幅制限してもさがる
・ITバブルが来ても下がる
・カルパースが買ってもさがる
・原油王が買った個別株だけ上がる
・ニョムラとデーワが空売りすると上がる
・HFTを導入しても下がる
・アローズになっても下がる
・アムロが来て下げる
※順不同
というような状況でした。
これをみて、ある与太郎が「不二痛の東証システムの痛（イタ）処理にバグがあるのではないか？」という珍説を披露しました。
最近になって、マイナンバー活用システムの住民票の誤交付バグや、英国郵便局大量冤罪事件が報道されて、この珍説を再評価すべき時期になったのかな、と思うに至りました。
世の中には非同期処理への対応方法をまったく理解していない自称技術者があふれています。
バッチ処理について浅く理解もせずに、その名前だけをみて「古くさい」と打ち捨ててクラサバでアプリを書き直したらどうなるか？
そりゃ排他制御地獄一直線ですよ。
日経平均ATH更新の前に不二痛が仕込んだ東証sageバグを直さないと、新NISAで流入したニポーン国民の富が雲散霧消してしまいかねません。
チャンスは今しかないのです。
